内部不正対策なら、ティエスエスリンク
情報漏洩は、サイバー攻撃や、ウイルスだけではありません
内部不正による情報漏洩は、被害が大きく要注意です
通信事業（大企業）
漏洩件数：
928万件
通信業界（大企業）
漏洩件数：
3,000万件
不動産業（社員150名）
漏洩件数：
2.5万件
通信事業（大企業）
対策費用：
300億円
飲食チェーン（大企業）
対策費用：
63億円
電気機器（社員120名）
対策費用：
660万円
※）社員数150名以下の企業でも、深刻な被害が発生しています。
導入事例
【神戸物産】性能違いのPC158台でも、簡単にリモート下のセキュリティを実現
株式会社神戸物産
【業種】業務スーパーの全国展開、輸入・商品開発ほか
【目的】リモートワークにおける情報セキュリティの徹底
【製品】コプリガード スタンダード版 158ライセンス
受託した人事・総務・経理業務システムのデータ保護
【業種】人材サービス
【目的】受託先の顧客管理システムからダウンロードした個人情報の持ち出し禁止
【製品】コプリガード スタンダード版 100ライセンス
グループ会社に公開する技術情報の情報漏洩対策
【業種】製造業
【目的】グループ会社と共有する設計図面のセキュリティ対策
【製品】パイレーツバスター AWP 1000ライセンス
お役立ち情報
USBの書き込み禁止を実現するには
～デバイス制御による情報漏洩対策～
企業の情報漏洩対策において、USBメモリーなどの外部媒体の管理は重要な課題の一つです。USBメモリーをパソコンに接続するだけで社内データを容易にコピーできるため、意図的な持ち出しや紛失による情報漏洩のリスクがあります。そのため、USBメモリーへのデータ保存を禁止したいと考える企業が増えていますが、業務上USB機器が必要な場面も多く、単純に使用を禁止するだけでは運用が難しいのが実情です。本記事では、USBメモリーへのデータ保存をどのように制御すべきか、具体的な対策を解説します。
事例に学ぶ、
情報漏洩対策
2025年日本生命・三菱UFJ銀行情報漏洩事案の教訓：
出向・提携先から情報を守るための内部不正対策
エンドポイントセキュリティとは何か、どのような種類があるのか、またアンチウイルスソフトとは何が違うのか、エンドポイントセキュリティの製品選定に役立つよう、分かりやすく解説します。
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